裕福な家庭だからフリースクールに通わせられるんだ。数年前まで、そう揶揄されたり批判されたりすることが、たびたびありました。いまでも、そのような声はときどき聞きます。しかし実態はそんなことはありません。東京シューレでは、かつても今も、家庭の経済状況をくみながら会費を減額するなど、できるかぎりの支援をしてきています。会費は91年以降、消費税が上がったことに連動して上げた以外は、今日まで一度も上げずにがんばってきています。しかし00年代以降、保護者からの相談が増え、04年度にはきちんとした規程を設け、減額を希望される保護者の方には所得などを示す書類とともに申請をお願いし、委員会で審査、理事会で決定というプロセスで運用しています。みなでつくり合う団体ですから、公平性や透明性も求められます。支援を必要とする家庭が増え始めたのは、いわゆるリーマンショック後の不況からではなく、それ以前の景気回復といわれた時期ですから、格差社会の実態はフリースクールの現場に早くから現れていたということでしょう。

この記事は登録読者だけが閲覧可能な内容を含みます。続きを読むにはPublishers IDによる読者登録が必要です。