07年12月、厚生労働省は、国内で販売されているすべての抗うつ剤について、使用上の注意を改訂し、24歳以下の患者が服用すると自殺をはかるリスクが高まることを記載するよう製薬会社に指示した。
対象となるのは、デプロメールやパキシルなどＳＳＲＩと呼ばれる抗うつ剤に加え、1960年代から使用されているアナフラニールなど「三環系」「四環系」と呼ばれる種類も含むすべての抗うつ剤。
625号 2024/5/1
「つらいときは１日ずつ生きればいい」。実業家としてマネジメントやコンサルタント…
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