2014年の夏は、学校以外の教育に道を開こうとする動きの幕開けだった、と前号に書いた。「教育再生実行会議」の第五次提言が出た7月、不登校に関する大きな調査が発表された。森田洋司鳴門教育大学特任教授を座長とする「不登校生徒に関する追跡調査研究会」が行なった「不登校に関する実態調査」である。以前、本欄でも触れたが、研究会の設置自体は11年7月。大がかりな調査のため3年かかっての発表となった。調査対象者は06年度時点に中学3年生で不登校だった者。つまり、不登校から5年が経った人に調査をし、不登校その後の状況や不登校当時の状況を把握したいというのが調査の目的だった。

 調査は「A調査」「B調査」「C調査」の3つにわけられた。A調査は、対象者が在籍していた中学校に依頼し欠席状況などを調べる基本調査。B調査は対象者にアンケートを配布し、回答を集計、分析するというアンケート調査。なお、アンケートの調査依頼は、A調査の実施作業に伴い、不登校をしていた本人に依頼された。C調査はアンケート回答者のなかで協力を承諾した者に対するインタビュー調査だった。


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